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地球環境問題、さらには住環境の向上という観点から、住宅の省エネ性能の重要性がさらに高まりつつある。
国では、今年10月1日から住宅を対象とした新たな状エネ基準の運用を開始するほか、低炭素住宅の認定制度も既にスタートさせている。
さらに、2020年までに省エネ基準を全ての新築住宅に義務化する方針を固めており、今後、住宅の省エネ性能は確実に向上していくことが予想できる。
しかし、その一方で既存の住宅ストックの省エネ性能向上という大きな課題が残されているのも事実だ。
こうしたなか、国でも既存ストックの省エネ化を図るための施策を次々と打ち出している。また、民間企業の取り組みも勢いを増してきており、新たな技術・商品の開発などが活性化してきている。
