地盤調査データの解析サービスを提供する地盤ネット(東京都中央区)は、同社の主力商品「地盤セカンドオピニオン」単体による地盤改良工事の削減件数が累計2万棟を突破したと発表した。 「地盤セカンドオピニオン」は、同社独自の解析データに基づき、地盤改良工事の要不要を判定するサービス。これまでに同サービスを利用した2万9076棟のうち、2万棟が工事不要と判定された。 Bywww.s-housing.jp On 2013/09/06 INTERIOR MEDIA NEWS 0 Share: Permanent Link Share via Email Related Articles 不動産業の経営状況が大幅改善 土地総研調べ 都心5区の大規模ビル空室率、横ばい傾向続く 6月は6.19% 建築研究所が来年3月7日に無料講演会、最新の研究成果を公表 経産省のZEH実証事業、慶応大など5プロジェクトを採択 パリ 稲の花