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10月末に、東京証券取引所における「上場廃止に係る猶予期間入り銘柄」を解除されたアルデプロは、主力の中古不動産再生事業への注力で、3年後(2017年7月期)の設立30年目には売上高103億8000万円、純利益15億3600万円を達成する考えだ。
11月18日に開かれた中期経営計画説明会の席上、久保玲士社長は、「1棟ものの収益物件を事業の核に、豊富な人脈・情報ネットワークを駆使していく」と抱負を述べた。
10月末に、東京証券取引所における「上場廃止に係る猶予期間入り銘柄」を解除されたアルデプロは、主力の中古不動産再生事業への注力で、3年後(2017年7月期)の設立30年目には売上高103億8000万円、純利益15億3600万円を達成する考えだ。
11月18日に開かれた中期経営計画説明会の席上、久保玲士社長は、「1棟ものの収益物件を事業の核に、豊富な人脈・情報ネットワークを駆使していく」と抱負を述べた。
