家庭用燃料電池エネファームの業界・団体が相互に協力しエネファームの普及推進を図る、任意団体「エネファームパートナーズ」が5月30日、創設した。構成メンバーは5月30日現在、都市ガス・LPガス事業者ほか5団体・59社。 会員をメンバーとする会議体を設置し、普及に向けた課題抽出・情報共有および解決策の検討・推進を行う。住宅種別(新築・既築、戸建て・集合等)の違いによる対応や、太陽光発電・蓄電池・HEMSなどとの組み合わせによるスマート化対応を進めていく。 Bywww.s-housing.jp On 2013/05/30 INTERIOR MEDIA NEWS 0 Share: Permanent Link Share via Email Related Articles 売買仲介2店舗オープン 三井住友トラスト不動産 伝統的住宅は省エネ義務化にどう対応すべきか、3月公開フォーラム LIXIL、水まわり商品を拡充したみなとみらいショールームをオープン 三井不動産レジデンシャル 日本初、マンション各住戸に専用の蓄電池を導入 – オンライン記事 カネカソーラー販売、ニチハ、LIXILなど「みやぎエコ・アクション・ポイント」に参加 YKKAP、品川ショールームをリニューアルオープン