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2013年の住宅マーケットは、久しぶりに訪れた春を謳歌する１年となった。とは言っても、かつての160万戸、150万戸という時代から考えると、今の状況はせいぜい100万戸を超えるか否かという程度。やはり新築市場のポテンシャルが下がってきていることを痛感せざるを得ない。
これから日本は人口だけでなく世帯数の減少も経験することとなる。一方で家あまり現象は、深刻な空き家問題をもたらそうとしている。
ある意味では、今回の消費税増税に伴う駆け込み需要は、住宅産業界が新築依存体質からの本格的な脱却を図るための最後の”ボーナス”になるかもしれない。
「これからはストックだ」と口では言ってみても、やはり未だに住宅産業を支えているのは新築マーケットである。業界内の意識もなかなか切り替われないでいる。しかし、現実は徐々に、そして確実に変わりつつある。
国はストック市場の倍増に向けて、市場環境の整備を進めており、少しずつではあるが歯車がかみ合いはじめている。対して、民間でも国の動きに呼応するように、様々な取り組みが進みつつある。その様子は、地殻変動に向けた予兆があらゆる場所で発現しているようでもある。
今号では、ストック市場のなかでも、あらゆる動きが表面化してきているリフォーム市場に焦点を当て、市場倍増をけん引する次なる主役達を探していく。
